オブジェクト指向設計原則－(2)パッケージ凝縮度に関する原則

今回は、パッケージ凝集度（どのような考え方に基づいてパッケージ（クラスの集合）を整理し、まとめるべきか）について取り上げたいと思います。

オブジェクト指向設計原則－(1)クラス設計に関する原則

前回はオブジェクト指向言語の３つの特徴について述べさせていただきました。

• カプセル化(Encapsulation)
• 継承(Inheritance)
• 多態性(Polymorphism)

上記の特徴は一般的なオブジェクト指向言語の初学書においても触れられていることが多いのでご存じの方も多かったかもしれません。 そこで、今回以降３回にわたってもう一歩踏み込み、「オブジェクト指向設計原則」について触れさせていただきます。 今回はこのうち、「クラス設計に関する原則」を取り上げます。

オブジェクト指向設計―はじめに―

オブジェクト指向、今さらながらのテーマですが、改めて再考してみたいと思います。

弊社はシステムベンダーでありますので、よりよいシステムをお客様にご提供できるよう日々研鑽を重ねています。

弊社は主にMicrosoft様の.NET Framework環境においてC#言語を中心としたシステム開発を行っておりますが、拡張性に富んだ柔軟性の高いシステムを製作するには、業務・技術の背景、基礎となる考え方をしっかりと習得したうえで臨まなければならないと考えております。

そして、システム開発技術の基礎・背景という観点からは「オブジェクト指向の考え方・設計原則」は避けて通れない、開発者全員が共通言語として理解している必要のある領域だと考えており、社内の新入社員研修等でも過去何度となく取り上げているテーマであります。

技術系コラムを開始するにあたり、まずは基本に立ち返り、これら「オブジェクト指向」をテーマとして数回に分けて掲載してゆきたいと考えます。初学者の方等の理解の一助になれば幸いです。

　第18回の【IFRS解説】シリーズは、「借入費用」（改訂版IAS第23号）です。この基準は、米国基準とのコンバージェンス・プロジェクトの一環として、従来の任意適用（即時費用処理可）から強制適用に変更する形で、2009年1月1日から適用されています。（2007年3月改訂）

　なお、このテーマは「第6回 【IFRS解説】 有形固定資産」の中で簡単にご紹介しましたが、今回は設例を用いてもう少し詳細に取り上げたいと思います。また、特に基準全般を指したい場合を除き、意識して「IFRSs」表記は行っていないこと、ならびに本文中、意見にわたる部分は私見であることを予め申し添えます。

　第17回の【IFRS解説】シリーズは、「外国為替レート変動の影響（IAS第21号）」です。ここでは、「機能通貨」と「表示通貨」という日本では採用されていない概念を用いて、外貨項目の換算方法を規定しています。

　なお、いわゆる外貨建のれんについては、「第13回 【IFRS解説】 企業結合」でも取り上げておりますので今回は割愛させていただくほか、為替デリバティブ（一部取引を除く）ならびに外貨項目のヘッジ会計については「金融商品：認識と測定（IAS第39号）」が、在外事業体のキャッシュ・フロー計算書の換算については「キャッシュ・フロー計算書（IFRS第7号）」がそれぞれ適用される点にご注意下さい。

　また、特に基準全般を指したい場合を除き、意識して「IFRSs」表記は行っていないこと、ならびに本文中、意見にわたる部分は私見であることを予め申し添えます。

　第16回の【IFRS解説】シリーズは、「収益認識（IAS第18号）」です。ここでは「物品の販売」「サービスの提供」「利息・ロイヤリティ・配当」に大別して、主要論点である認識の要件・測定をはじめ、収益に関する基準が包括的に定められており、詳細は本文中に記載しますが、収益認識に関する包括的な基準のない日本でIFRSを適用する場合に、多くの業種・取引において極めて重要な影響が生じるケースが考えられます。

　なお、IFRSではこの他に、建物等の工事契約について工事進行基準を定めた「工事契約（IAS第11号）」がありますが、こちらの詳細については今後（国際会計基準審議会（IASB）と米国財務会計基準審議会（FASB）の共同プロジェクトが進んだ段階で）取り上げることとし、今回は現時点のIAS第18号の概要を取り上げて、日本基準との差異や対応を検討したいと思います。

　また、特に基準全般を指したい場合を除き、意識して「IFRSs」表記は行っていないこと、ならびに本文中、意見にわたる部分は私見であることを予め申し添えます。

　第15回目の【IFRS解説】シリーズのテーマは、「関連会社に対する投資（IAS第28号）」と「ジョイント・ベンチャーに対する持分（IAS第31号）」です。ジョイント・ベンチャーについては、現時点では日本で採用されていない「比例連結」を選択適用する点が特徴であり、これまでの経緯から、日本にIFRSが強制適用される際に、この比例連結が引き続き採用される可能性は低いと考えておりますが、ここでは現行のジョイント・ベンチャーに関する処理を整理したいと思います。

　また関連会社投資につきましては、決算日・会計方針の統一等は前回の「第14回【IFRS解説】連結会計」で取り上げた内容と類似していますので、持分法の範囲に止めさせていただきます。

　なお、特に基準全般を指したい場合を除き、意識して「IFRSs」表記は行っていないこと、ならびに本文中、意見にわたる部分は私見であることを予め申し添えます。

 

　第14回目の【IFRS解説】シリーズのテーマは「連結会計」です。
　前回のウェブコラム「第13回【IFRS解説】企業結合（改訂版IFRS第3号）」でも触れました通り、「連結及び個別財務諸表（IAS第27号）」が2008年1月に改訂され、2009年7月以降開始する事業年度から適用されています。これは、国際会計基準審議会（IASB）と米国財務会計基準審議会（FASB）によるコンバージェンス・プロジェクトの成果であり、これによってIFRSと米国基準は（一部の差異を除いて）かなり近づいたと言えると思います。
　一方、日本基準につきましては、2008年12月に企業会計基準第22号「連結財務諸表に関する会計基準」（以下、連結会計基準と呼びます）が公表され、2010年4月1日以降開始事業年度より（強制）適用されます。

　今回は、主に改訂版のIAS第27号と日本の連結会計基準の（残存する）差異について、主要な論点を取り上げて解説させていただきます。

 

　第13回目の【IFRS解説】シリーズは、「企業結合（改訂版IFRS第3号）」です。まず、これまでの経緯としまして、「企業結合（IFRS第3号）」、「連結及び個別財務諸表（IAS第27号）」が2008年1月に改訂され、2009年7月以降開始する事業年度から適用されています。これは、国際会計基準審議会（IASB）と米国財務会計基準審議会（FASB）によるコンバージェンス・プロジェクトの成果であり、これによってIFRSと米国基準は（一部の差異を除いて）かなり近づいたと言えると思います。

　一方、日本では2008年12月に企業会計基準委員会（ASBJ）から、「企業結合に関する会計基準（企業会計基準第21号：2010年4月以降の企業結合から適用、他の基準と同時適用の場合は早期適用可）」、「連結財務諸表に関する会計基準（同第22号）」等の改正が一斉に公表されたのは記憶に新しいところですが、これによりIFRSと日本基準についても多くの差異が解消されることになるものの、まだいくつかの重要な差異が残っており、現在ASBJにおいて解消に向けての検討が行われています。

　今回は、IFRSにおける企業結合（改訂版）の処理方法である「取得法」の手続きから、特に重要と考えられる論点を取り上げて整理してまいります。なお、特に基準全般を指したい場合を除き、意識して「IFRSs」表記は行っていないこと、ならびに本文中、意見にわたる部分は私見であることを予め申し添えます。

　第12回目の【IFRS解説】シリーズは、「法人所得税（IAS第12号）」です。比較的取り上げられることが少ないテーマですが、会社によって影響を受けるIFRSの基準は異なるものの、税金に関しては多数の取引と関連しており、財務諸表への影響はもちろん、運用・システムへの影響も極めて大きいことが予想されます。なお、基準のタイトルは「法人所得税」ですが、ここでは当期税金（current tax）と繰延税金（deferred tax）についての会計処理が定められており、特に今回は繰延税金について日本基準との差を中心に取り上げたいと思います。

　また、特に基準全般を指したい場合を除き、意識して「IFRSs」表記は行っていないこと、ならびに本文中、意見にわたる部分は私見であることを予め申し添えます。